「女性活躍推進」、「働き方改革」といった流れの中で、共働き世帯が当たり前のようになってきた今。
自身のキャリアを必死に積み上げる中で、家族に生活習慣も言語も異なる海外転勤の話が持ち上がったら…。仕事を退職、あるいは休職するという重大な決断をし、帯同する駐在妻たちの希望と現実の間には、一体何があるのでしょうか?
今回は、当サイト運営責任者 飯沼ミチエが集めた情報の中から、駐在妻に大きな反響があった外部記事をご紹介します。
高学歴駐在妻のアイデンティティ危機——夫の転勤でキャリア中断、先の見えない中葛藤する | BUSINESS INSIDER JAPAN
・・・記事より抜粋・・・
セレブで優雅な駐在妻のイメージというよりは、
夫の会社のさまざまな仕組みに行動を制約されている側面がある。そもそも赴任がどれくらいの期間なのか、
帰国がいつになるのかが明確である人に
ほとんど会ったことがなく、「1年で帰るかもしれないけど、過去には7年いた人もいる」
「前任者が他国にスライドしたのでうちもなるかも」
という曖昧な見通しで渡航している家族も多い。ビジネス環境や組織改編によって
左右されるということは理解できるが、
家族側の計画は極めて設計しづらい。
2017年7月に飯沼が独自で行った約180人の駐在妻(現役および経験者)へのアンケートでも、この「先が見えない」ことからくる葛藤、不安について、多くのコメントが寄せられました。同時に、それらの対処や解決にあたり「どこに」そして「誰に相談していいのかわからなかった」、「一人、手探りで情報を集める必要があった」といった声が数多くあげられています。
さらに、このような「駐在妻のネガティブな側面」は、紹介記事にもあるように「時効になってから語られる」場合が多く、これまでは当事者が問題に直面している時点で企業が状況を的確に把握し、適切なサポートを検討・実施する機会が少なかったと思われます。
しかし、この記事や先ほどのアンケートなどからも、少しずつ駐在員とその家族のほんとうの実態が明らかになってきています。
ようやくすくい上げられるようになってきたこれらの声に私たちが耳を傾け、より適切なタイミングで適切なサポートを行っていくことで、駐在員やその家族の葛藤や不安の軽減、さらにはそれぞれの能力の最大限の発揮へとつながるのではないでしょうか。
今後もこうした外部記事やさまざまな情報を通して、駐在員と駐在妻を中心とした帯同家族の現状や問題点とその解決に向けた手がかりなどを紹介していきます。